カネカ　気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同を表明

　株式会社カネカ（本社：東京都港区、社長：田中 稔）は、G20の要請により金融安定理事会が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures　以下TCFD）」提言への賛同を表明しましたので、お知らせします。

 

　当社は、TCFDの提言に沿って、リスクと機会を軸にグループ活動を構造分析し、重要性と緊急性の視点から、取り組むべき項目を選びました。具体的には、①温室効果ガス（GHG）排出削減、②循環型社会への貢献、③食糧資源の増産の3項目を選定し、取り組みを進めてまいります。ステークホルダーの皆さまに適時取り組みの進捗をお伝えしてまいります。

 

　当社は、当社の存在意義を「技術革新とグローバル展開を通して、革新的な素材開発によるソリューションを提供することにより、社会的課題を解決し、サステナブルな社会の実現に貢献する」と定義しています。3つのクライシス「地球環境・エネルギーの危機」「食の危機」「健康（豊かに生きる）の危機」をドメインと定め、ESG経営を実践してまいります。気候変動に関する課題解決を通じてサステナブルな社会の実現に貢献し、「世界を健康にする“健康経営－Wellness First”」を進めてまいります。

 

　2050年カーボンニュートラルの実現に向け、努力してまいります。

 

　なお、取り組むべき項目の詳細につきましては、カネカレポート2020統合報告書の55～56ページに記載しています。（https://www.kaneka.co.jp/ir/library/annual/2021/mqjgu50000000gys-att/ir2103311.pdf）